SIMカード

モバイルって？

SIMカード

2020/10/11

　SIM/Subscriber Identity(Identification) Module、SIMカードとは、ケータイ・スマホ・タブレット・モバイルルーターなどに挿入して使用する国内・国際の電話やデータ通信などを行なうための広域通信用カードのこと。

　SIMカードがないと広域通信はできませんが、通話はできないながらもWi-Fi環境があれば、Wi-Fiエリア内でのインターネット利用などデータ通信はできます。

　セキュリティには充分に気をつけたいというか、利用は最小限、いや、できれば使わないのが望ましいながら、近年、公共交通機関や公共施設、カフェなど街中でもフリーWi-Fiサービスを提供しているところもあり、親戚や友人宅なども含め、そういう場所なら外出先でもSIMカードがなくてもデータ通信に限ってはできます。

SIMカード発行元

　そんなSIMカードは、というか、SIMにあたるものは、ガラケー時代からあり、当時からスマホ登場初期までは、ドコモやau、ソフトバンクなどいわゆる通信キャリア専用でしたし、当初はケータイ自体に書き込まれ記憶されていたものもあったようですが、後にSIMカードにこれが書き込まれるようになり、SIMなしでは通話・通信ができないようになりました。

　つまり、SIMカードに選択の余地はなく、ガラケーやスマホ(タブレット)とセットであり、これらは、特定の通信キャリアで買うのが常でユーザーが意識することではありませんでした。

　後に大手通信キャリアからの販売報奨金を元に経営する代理店が増え、結果、ケータイ端末価格が大幅に下落したこともあり、競争の結果、通信料契約で利益を求めることで本体価格を実質ゼロ円にするゼロ円ケータイなるものも登場し、ケータイ本体価格が大幅に下落、入手しやすくなったこともありました。

　スマホやタブレットは、それを動かすための核となるOSによってApple iPhone/iPad用のiOSとオープンソースなAndroid(アンドロイド)、プロプライエタリな(Microsoftが独占権を持つ)Windows OSの3つ、しかし、現状シェアとしては、大きくは、前者2つに分かれます。

　Apple社はスマホやタブレットを自社製として作り、数多くのスマホメーカーは、Androidを採用することになりました。

　AppleのiPhone/iPadの日本での取り扱いは、当初、ソフトバンクがApple社と独占契約を結び、手がけていましたが、ドコモやauも扱うことができるようになり、各大手通信キャリアのSIMとセットで販売されることになりました。

　SIMカードについても当初は、Apple製品については、Apple社製のみ、Androidを採用するスマホメーカー各社については、ドコモやau、ソフトバンクがSIMとセットで販売する恰好になりました。

　ただ、前後してApple社のタブレットiPadについては、利用環境を想定しても通話機能必須というわけではないこともあり、そもそもSIMカードを使えないWi-Fi専用のWi-Fiモデルも登場します。

　一方、通信回線については、パソコンでのインターネット固定回線や内外で使えるモバイル回線においても、ガラケー時代もさることながら、スマホのシェアが伸びる中でも、その通信料の高さは、常々ネックとなっていた一方、免許・届け出制でビジネスとして旨味のある通信業界に参入したい企業は多く、自社で無線局を持たずに大手キャリアから借りつつ、ユーザーと通信契約可能なMVNO/Mobile Virtual Network Operator/仮想移動体通信事業者が認可され、一般利用者と通信回線契約ができるに至ります。

　まずは、固定回線においてドコモやau、ソフトバンクなどの大手通信キャリアの回線を借りる恰好で回線敷設費用や維持管理費分を比較的安価な、少なくとも短期間に巨額投資をすることなく、回線利用料として支払うことで利用料金を安価にすることを売りにOCN、BIGLOBE、DTI、IIJ...などのMVNO各社は、一定の利用者数を確保するに至ります。

　これは、当然のようにスマホなどのモバイル回線でも適用されていくことになり、mineo、LINEモバイル、OCN モバイル ONE、U-mobile、UQ mobile...などモバイルMVNOサービスが登場します。

　モバイル回線におけるMVNOということは、ユーザーと契約する対象になるのは、必然的にSIMカードということであり、通信キャリアの枠を超えてスマホとSIMカードを別々に入手することさえ可能になるSIMフリーという形態が生まれました。

　より具体的には、通信キャリアの運営する店舗に行かずとも大型家電量販店や通販ですらSIMフリースマホと言われるSIMの入っていないスマホも大々的に市販されるようになり、用途や予算に合わせて店頭や通販でSIMカードを提供するキャリアやMVNOとSIMカードの契約をして店頭や自分でSIMカードをスマホに挿して使えるようになったわけです。

　この潮流には、Androidを採用するスマホ・タブレットメーカーは数多く、自ずと各大手通信キャリアの売れ筋に漏れるメーカーや機種も多くなること必至でメーカーの販路拡大、決して安くはない(高額な)通話・通信料、政府の介入など複数のファクターが重なった結果でもあるのでしょう。

　今やApple製品でもApple StoreでSIMフリーiPhoneなどを購入することができるようになっています。

　尤も過渡期には、政府の介入もあり、各通信キャリア固有のSIMしか使えない、通称SIMロックをかけるのは、よろしくないとお達しが出て、ユーザーから要望があった場合、通信キャリアは、SIMロックを解除しなければならなくなりました。

　当初は店頭に持ち込まないとSIMロック解除できず、後にネット経由でも解除できるようになったケースもあるようです。

　これにより、中古市場で新古品や中古品も店頭や通販で買えるようになったのですが、中古のケータイやスマホを買う場合、その状態以外にも気をつけるべき点があります。

中古ケータイ・中古スマホで注意すべきこと

　中古ケータイ・中古スマホを買うなど入手する際に注意すべき点は、2つあり、1つめは、まさにSIMカードの話で、いわゆる赤ロムと呼ばれるもの、もう1つは、SIMとは関係ありませんが、OSのバージョンです。

赤ロムに注意

　赤ロムとは、前のユーザーが契約期間途中で中古として販売したり、それを含め、端末代金や通信料金の未納の端末や、そもそも端末が盗品である端末などで発覚して一定時間後、通信キャリアによってネットワーク制限をかけられ、SIMカードを入れたところで通話やデータ通信できない端末を指します。

　これらの赤ロム端末は、前者の場合、未払いが発生してキャリア所定の期間が経過後、後者の場合、盗難被害届けが出された後、通信キャリアによってネットワーク制限がかけられ、そのタイミングによっては、そのタイムラグの間に当該中古品を入手した場合、一時的に通話・通信できる可能性もあり、後になって突然通信が途絶え使えなくなるという可能性があるのです。

　更に、これらが厄介なのは、オークションなどで購入者に伏せて意図的に赤ロム端末を販売していたり、意図せずとも中古スマホショップなど場合によっては、盗品と気づかずに販売されるケースもあることです。

　後者で良心的な店であれば、返金や交換に応じてくれるでしょうが、そうでない場合や前者の場合、後者でも、やはり、オークションの出品者が個人だった場合など、どんな状況でも真摯にクレーム対応してくれる人かどうかは少なくとも購入時点では、不透明なわけです。

　よって中古品を買う場合は、よほど信頼のおけるところや人から買うことをおすすめします。

　ちなみに何ら問題なく契約中の状態が書き込まれたSIMカードを黒ロム、何ら問題なく契約解除し、記録が抹消されているSIMカードやSIMロックをかけて売られる前提の端末において何ら問題なく、正常に契約解除され、潔白で記録抹消されたSIMカードが入っている、もしくはSIMカードが入っていない端末を白ロムと呼ぶことがあります。

OSのバージョンに注意

　話は逸れますが、中古スマホや中古タブレット、中古でなくとも激安を求めて中華スマホや中華タブレットを買う場合には、OSのバージョンと端末の仕様・スペックに注意が必要でしょう。

　というのも、その端末の性能は、端末の製品仕様とOSの機能に依存するからであり、同じOSでもバージョンが新しいほどバグが解消されている可能性が高いことはもとより、機能もアップグレードしていたり、増えていることが多く、最新のOSが、端末仕様が追いつかないほど進化することもあり得るからです。

　つまり、少なくともAndroidならOSのアップグレードは、無料でできるわけですが、機能の増強・充実ぶりによっては、端末の性能が伴う必要があり、古ければ古いほど、当時主流の仕様では、性能が低くてアップグレードしたくてもできない、アップグレードできたとしても充分に機能させることができない可能性もあり得るということです。

　新機能には目をくれず、その端末に既に入っているOSのバージョンのまま使うことはできますが、パソコンのOS同様、古いOSは、セキュリティリスクが高くなります。

　LTEなどの広域通信、Wi−Fiなどの通信環境なしにスマホやタブレットを使うことは、まずないでしょうから、ネットにつなぐ前提となると連絡先など自分以外の情報にも影響があることなのでセキュリティリスクが高い状況は避けるべきでしょう。

　ちなみに新品のスマホやタブレットであっても、例えば、Androidの場合、オープンソースであるがゆえにスマホやタブレット端末メーカーがメーカー独自の改良が加えられているケースが多く、Androidがバージョンアップしたとしてもメーカーが対応するまでは、所有する端末のAndroidをバージョンアップできるとは限らないという注意点もあります。