日本は当初、ポケベルから携帯電話に移行した後、世界に先駆けて著しく進化し、電話機能に加えてメール機能やカメラ機能を搭載、より手軽なショートメール機能や普通の言語圏固有の文字や数字、記号だけでなく、絵文字やその文化を生み出してきましたが、気がつけば、平和で豊かという日本の携帯電話市場は、世界から孤立し、海の孤島ガラパゴス諸島になぞらえ、ガラパゴス携帯(ガラケー)と呼ばれるようになりました。
その後、インターネットが当たり前となった近年、ケータイもインターネットの閲覧に重点を置いた結果、スマートフォン(スマホ)というほぼモニタから成る電話ほか多機能付きインターネット端末であるかのごとく、その形態を変え、他方、パソコンもタッチパネルからスマホの大型版とも言えるタブレットPCが登場、その操作は、モニタ上を指先で軽く叩いたり、上下左右に払ったり、つまんだり、広げたり、端末自体を振ったりといったものに代わり、カメラの他、映像や音楽を楽しむこともでき、電話をする際には、プッシュボタンのある(ソフトウェアの)画面を開くといったスタイルに移行しています。
このようにPCとモバイル環境の境界線は、曖昧になってきています。
インターネット上には、様々なサービスがあり、サービス利用時には、各約款などを読むべきではありますが、公序良俗に反しない一般的なサービスの多くでは、そのサービス利用は無料であることが一般的です。
サービス提供者側の収入源は、現状としては、その大半が、広告収入、残りは、追加機能における課金やサービスによっては、保存領域の容量が一定量を越える際の課金などです。
もちろん、サービスによっては、入会費や月会費を徴収する場合もありますし、一部無料、一部有料というスタイルもありますが、広告費を収入源とする場合など広く多くの人を集めたいという場合には、ハードルは低いほど効果的なので無料サービスも多いわけです。
サービス利用者やその閲覧者などが集まって日常の時間の内、一定の時間を割いて利用してくれることは、人が大勢集まっていることに等しいので、そこで広告を入れることは、往々にして有益であることから、こうしたビジネスモデルが成立しています。
尚、特に無料サービスや無料のソフトウェアなどについては、その利用や、それを利用するにあたって何かあった場合も、基本的に自己責任ということになりますから、なぜ無料なのか、何が安全で何が安全でないのか、その判断材料としてどういったことが考えられるのか、それを利用することによってどういったことが起こり得るのか、その影響範囲はどれほどなのか、仮に何か起きた場合、対処し得るのか、もしくは、場合によっては致し方なしと諦めがつくのか、そうでなければ。。。といったことを含め、一定の注意が必要です。
今では、良くも悪くも広く知られているのは、2○ゃ○ねる位しかありませんが、インターネットがはじまった当初は、駅などにある(あった)掲示板と同様のインターネット版の掲示板サービスが、認知され、多くの掲示板が登場しました。
インターネット上のサービスの1つに質問者も回答者も基本的にサービス利用ユーザーであるQ&Aサイトがあります。
機能的にも、その見た目も掲示板にちょっと修正を加えたようなものとなっています。
一時、勢いのあったQ&Aサイトも、あらゆる端末やあらゆるサービスの登場、社会状況の変化などから一時ほどの勢いはなくなっています。
インターネット上のサービスの1つに日記のように日時が記載されるテンプレート(下地)に記事を書き連ねるだけでインターネット上に情報を発信できるブログがあります。
これは、インターネット用のページの作成方法を知らなくても簡単に自分のホームページが持てるという側面から初心者に好評を博し、更にホームページを作ることができる人々においても更なる情報発信源の1つとしてブログ人口が急激に増えました。
ブログは、機能を有効にしていれば、その基本機能として書いた記事に対してそのページを見た人がコメントを付けることができ、反響があると書き甲斐もあり、新しい記事も書こうといった継続するモチベーションになる一方、特に有名人に多いですが、記事内容の一文でも反感をもたれようものなら不特定多数の人々から抗議コメントが殺到したり、理由あってか、逆恨みか、特定個人または少数人による執拗なコメント攻撃など匿名であることが事態を助長することもあり、いわゆる炎上状態になることもありますし、逆に反響が全くない場合、自分のメモ代わりと割り切ってサービスを利用するか、そうでない場合、さびしい独り言状態となってしまうという側面があります。
ブログや一から作ったホームページもURLというホームページのアドレスを知らせた知人・友人もそうですが、閲覧者を増やすのに効果的なのは、現状、Yahoo!JapanやGoogleといった検索サービス(検索エンジン)からの訪問者を増やすことです。
1995年、日本インターネットが始まって一時は検索サービスにおいて圧倒的存在感を示したYahoo!Japan(米国Yahoo!発、後の買収によりYahoo!Japanのみソフトバンクグループ)、Microsoft社の検索技術MSNサーチ(現Bing)、後発のGoogleが日本における3大検索エンジンとなるものの、Googleが急伸する中、MSNサーチは、Bingとなって以降も伸びず、そんな中、米Yahoo!グループが自前開発を断念した際には、Microsoft社のBingを採用した一方、Yahoo!Japanは、Googleの検索技術を採用、今や日本における検索サービスは、Googleの独壇場となっています。
よって実質、Googleにおける検索結果で上位に表示されるほど訪問者が増えるということになりますが、そうしたテクニックに長けただけで中身がないホームページは意味がないですし、仮に中身があったとしても同じキーワードにおける検索結果が常に同じというのも新鮮味に欠けるなど様々な見方も成り立ち、検索サービスの技術も日々変更が加えられています。
こうした変化に柔軟に対応するのは、ことに初心者には、無理があることもあり、ブログサービスにおいては、提供するサービス会社のURLがその辺りの対策を行い、利用者は、その点に特に気を遣う必要がない一方、人気投票といった仕組みを使って人気のあるブログに順位を付けてランキングを発表するなどしてモチベーションにつなげたり、訪問者を増やす手段として提供されていたりします。
そもそも有名人・著名人よりも投票数を増やすと云うのは無理がありますし、投票集めの行動が過熱するとブログの更新頻度や質も落ちるでしょうし、ろくなことにはならず、いろんな意味で無駄骨と言えるでしょう。
また、詐欺まがいな情報を発信する輩もいたりするので名の知れたブログサービスのURLだからといって必ずしも安心できるわけではありませんから注意が必要です。
ちなみにGoogleは、キーワード検索に留まらず、買収も含め、先進的な技術を次から次へと発表しており、素晴らしいサービスばかりですが、一方で1企業に世界中の情報がどんどん集約されていることについては、一定の警戒心が芽生える人も少なくないでしょう。
インターネットを前提とすることが増えた大きな要因としてデスクトップPCやノートPCに加え、タブレットPCが登場、ケータイからスマホへの移行が促進されている中、あらゆる端末でインターネット上のサービスを利用することが半ば当然となった今、ビジネスは多くの場合、人が集まるところに生まれるという視点から囲い込み戦略の一環としてソーシャルネットワークビジネス(ソーシャルネットワーキングビジネス)というカテゴリが登場しています。
ソーシャルビジネスが、「社会問題の解決を主たる目的とする社会的企業」を指すのに対し、ソーシャルネットワークビジネスとは、インターネットという情報ネットワーク(網)において従来の「大量の集客」という発想ではなく「人的つながり」により重点を置く、量より質ともいえる着想による事業的な視点によるものです。
ソーシャルネットワークビジネスが生み出すサービスをソーシャルネットワークサービス(ソーシャルネットワーキングサービス)と言い、アルファベット表記の頭文字を取ってSNSと呼ばれています。
SNSは、ブログや一般のホームページのように検索エンジンを通して訪問者を増やすという類いのサービスではなく、逆に親族・友人・知人を中心として次第にネットワークが広がっていくイメージのサービスです。
SNSで代表的なものには、Twitter、Facebook、Lineなどがあります。
SNSではないと開発元がいう、Twitterは、米国発祥で、1度に140文字という制約の中で「つぶやく」ことができるインターネット上の登録制サービスで、その「つぶやき」(tweet)に賛同した人は、その人のアカウント(名前に当たるモノ)を登録すると、そのアカウントがつぶやく度にそれが通知されますが、このように特定のアカウントの「つぶやき」に賛同して登録する人はフォロワーと呼ばれており、その登録は特にフォロワー登録といわれることもあります。
尤も、自分がつぶやいても誰もフォロワーになってくれないとその「つぶやき」は、単に「独り言」になってしまうわけで、有名人ほか他人のつぶやきを見て満足するか、自分のフォロワーが増えること(影響力が高まっていること)に喜びを覚えるかが、Twitterを続ける動機と言えるでしょうが、フォロワーを増やしたい(注目を集めたい)ばかりに社会や他人に迷惑をかけるようなマナーに反した行動をとる人々も続出、それまでその近隣とせいぜい伝聞でしかなかったような行為ですら、インターネット経由であからさまになるなど問題が大きくなるケースも増えています。
米国発のFacebookは、匿名掲示板や匿名SNSにおいて負の部分も持つ匿名性を排除し、基本的に実名登録によってコミュニティに参加するサービスで「友達申請」機能により、相手が受け入れてくれた場合は、その人の全ての公開内容を共有できたりしますので仲の良い友達や家族の間では、密にコミュニケーションを図ったり、他方、いろんな出来事が詳細に書かれ、更新が継続されたりすることで、なかなか連絡出来ない人との間の近況報告を兼ねたり、実名が公開されていることから、Facebookを利用していれば、名前を検索することで会いたいけど疎遠になっていた人と再会できるケースもあるといったメリットもあるインターネット上の登録制サービスです。
但し、何の接点もない全く知らない他人が知人経由の紹介でとか、100%プライベートを知られたくない会社関係の人などからの「友達申請」は、往々にして断りにくく、対応に困るケースがあったり、強引に宣伝をしたい一部の心ない企業や個人、悪意をもった輩が知人を装うなどして「友達申請」機能を悪用したり、基本的に実名が前提なので疎遠のままでありたかった人にもバッタリ遭遇してしまったり、記載内容などによっては、期せずしてプライベートがあからさまになってしまうこともあり、犯罪に巻き込まれるケースももあるなどといったサービス特有のデメリットもあります。
韓国NHNグループ企業として日本法人が提供しているLINEは、インストールして使うアプリケーションの1つであり、インターネット常時接続契約をしたパソコン(登録にケータイ・スマホが必要)やスマートフォン(スマホはインターネット常時接続が前提)を持っている場合、インターネットの回線を使うことで実質、無料通話、無料メールを利用することができる(が、但し、パケット通信料金がかかった時間分必要となる従量課金の場合、データ通信料が別途かかる)サービスでメールには有料や無料のスタンプ(ケータイで言うところのカラフルな絵文字、アイコン)を押してメッセージに添付することができたりします。
但し、アプリケーションであるLINE自体を悪用した出会い系などの非公認アプリ(アプリケーション)の横行、他方、スマホでLINEを利用する場合、インスタントメッセンジャー用IDに携帯電話番号を利用しており、電話帳に登録されている人とチャットを楽しむこともできる反面、電話帳に登録はされているけど、それほど仲良くない人や期せずして番号を知られてしまった人とチャットすることになりそうな場合にちょっと困るといったケースもあり得るでしょう。
Q&Aサイト、ブログ、SNS、時に一般のホームページなどにおいて質問、回答、記事、投稿、情報などに対し、第三者が意思表示することができる機能として『いいね!』ボタンがあります。
ボタンを押した人数が表示され、人気の目安になり、それを見た人が、イコール評価が高いということであり、よほど良質な記事なんだろうということで閲覧するか否かの判断材料の1つともなっている場合には、もしかすると自分も『いいね!』を押さないと感性が疑われると誰にわかるわけでもないのに勝手に強迫観念に襲われて押してしまう人もいるかもしれません。
但し、改めて基本的なことを言うと、ある種、現実の世界と同じですが、それは、時に現実の世界以上に、あくまで目につく場所にあった情報の中で評価されているに過ぎないという側面を意識しておくべきだと思います。
この点について詳細には書きませんが、例えば、単に投票システムや『いいね!』ボタン機能を取り入れてないサイトというのも多々あるということであり、現実で言えば、プロにも負けない目覚ましい絵の才能があるにも関わらず、本人がこれは単なる趣味だからと決め込んでいたり、広める気もなければ、絵を描く以外のスキルに興味もないというようなことと似た話です。
現実でもインターネット上でも埋もれた情報はないも同然という雰囲気もあり、世に知らしめる気がないなら、それはないも同然という意見もあるでしょうし、そんなにすごいなら黙ってても周りが放っておかないといった意見もあるでしょう。
ただ、インターネットという仮想空間の中では、現実世界にはない検索エンジン対策テクニック、流行りの機能を取り入れない、取り入れる術を知らない、そんなものがあることすら知らないサイトなどもあることは想像に難しくないわけで、その「周り」も気づかない場所にひっそりと存在するケースもあるでしょう。
よって投票システムによる極一部のサイトしか表示されないランキングや『いいね!』ボタン機能を組み込んでいるサイトの中で『いいね!』ボタンの押された数であるという意識の有無に関わらず、それを閲覧の判断材料として重きをおいている人々にとっては、眼中にない情報とも成り得るという点では、再認識しておいても損はないような気がします。
また、YouTubeやニコニコ動画といった自分で撮影したり、それを加工した動画をアップロードして公開、YouTubeのように広告を付ければ視聴数に応じて広告収入を得ることもできる場合もありつつ、有料や無料でそこにある動画を視聴できるサービスやYahoo! Gyaoのように映画やドラマなどの有料視聴サービスの集客の一環として一部のコンテンツの視聴を無料で提供しているサービスもあったりします。
また、カメラ好きな人にとっては写真を公開したいということもあるでしょう。
そんな人々に向けたフォトギャラリー兼保存領域を貸し出すサービスもあります。
保存領域を貸し出すサービスの場合、一定量までは無料で、一定量を超えると有料となるのが一般的です。